「ＨＯＷ ＴＯ」病の日本

今朝の朝日新聞朝刊のコラム「波聞風問（はもんふうもん）」「経営方針」のタイトルです。（編集委員　安井孝之）
一昔前には、想像も出来なかったことですが、ソニーの今年３月期決算は過去最大の５２００億円の赤字になる。
安井氏が１２日の経営方針説明会へ行った時のことが卒直に語られています。内容は黒字化への具体的な手段がその大部分で、どんな会社に生まれ変わるのかという目標、理念は明確には語られなかった。その発言は多くの「手段」に埋没した感があったと述べています。
そして，一橋大学名誉教授の野中郁次郎氏の「今の日本の経営者は、『ＨＯＷ』ばかりを語り、『ＷＨＡＴ』『ＷＨＹ』をあまり語らなくなっている」という指摘が付け加えられています。

まさに、ソニーだけでなく、世界中で起きている深刻な問題は、ドラッカー氏が、１９９５年の時点で、ＩＢＭ、ＧＭなどについて指摘した問題です。

組織の「ＷＨＡＴ　ＴＯ　ＤＯ」を誰にもわかりやすく明確にするのが「事業の定義」です。

組織のミッションが、組織をとりまく環境の変化に対応できずに、ミッションそのものの価値が下がってしまったり、もっと上手にミッションを果たせる組織が、他に誕生してきたりすれば、誰が見ても答えは明らかです。

ですから、あなたの関わっているビジネスの内容を曖昧にしておかないで、ドラッカー流「事業の定義」で、明確にしましょう。とドラッカー氏は提案しているのだと思います。

でも、ドラッカー氏は、「事業の定義」をしただけでは、まだ、組織が成果をあげることにはなりませんとしています。

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