携わっているビジネスの「事業定義」を明文化してみよう！

「事業定義」は、明文化することが、目的化すれば、本末転倒だと言ったそばから、明文化してみようなんて、混乱しそうですが、もちろん、「事業定義」の思考法で、自らのビジネスを考え抜くことが本意です。

しかし、イギリスの哲学者フランシス・ベーコンが語ったと言う「書くことは正確な人間を作る。」というのも一つの真理です。

そして、自ら、筆をとるということは、もう他人事ではないはずです。

では、早速、順を追って進めてゆきます。

「第一は、組織をとりまく環境についての前提である。社会とその構造、市場と顧客、そして技術の動向についての前提である。」

ドラッカー氏が、組織をとりまく環境と言って，①社会とその構造、②市場と顧客、③技術の動向と押さえどころを三つに絞ってくれたのも、当方のような実務家には、わかりやすく、思考を助けてくれているように感じています。

しかし、このことについて、ドラッカー氏は、パソコンの、ＩＢＭの、ＧＭの、マークス・アンド・スペンサーの、アメリカのデパートの具体的な事実を中心に、象徴的に語っています。

「社会とその構造」と言っても、日本に限定して、考えれば、「少子高齢化」「人口減」「財政赤字」「円高」「グローバル化」など、さらに固有のファクターとしては、「東日本大震災」もあげられます。

「技術の動向」と言えば、当然、インフォメーション・テクノロジーの進展は、もとより、バイオテクノロジー、ナノテクノロジー、原子力技術、自然エネルギー技術、ロボティクスなどなどでしょう。

これらが、人々の暮らし、ビジネスに大きな影響を与えています。

ここの問題については、まさに、自らのビジネスによって事情は個別です。従って、ドラッカー氏は、あえて、入り込まずに、個別の問題の把握を、読者自身に託しているのだと思います。

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