「Ａ Ｉ Ｄ Ｍ Ａ」から「Ａ Ｉ Ｓ Ａ Ｓ」へ！

インフォメーション・テクノロジーの進展は、消費行動にどのような影響を与えたのでしょうか？当方のようなゲンバ人間にあまり難しいことを言われても困るわけです。

その点、電通の唱える「Ａ　Ｉ　Ｄ　Ｍ　Ａ」から「Ａ　Ｉ　Ｓ　Ａ　Ｓ」へは、簡潔で、わかりやすい。ご案内のように、「Ａ　Ｉ　Ｄ　Ｍ　Ａ」は、１９２０年頃米国で、ローランド・ホールが提唱したとされています。その当時の消費行動のプロセスを説明するモデルです。

「Ａ」－Ａｔｔｅｎｔｉｏｎ　　（認知）
「Ｉ」－Ｉｎｔｅｒｒｅｓｔ　　　（関心）
「Ｄ」－Ｄｅｓｉｒｅ　　　　（欲求）
「Ｍ」－Ｍｅｍｏｒｙ　　（記憶）
「Ａ」－Ａｃｔｉｏｎ　　　　（購入）

インターネットの普及に従って、消費行動が変化してきたと、２００４年から電通は、新しい消費行動モデルとして「Ａ　Ｉ　Ｓ　Ａ　Ｓ」を提唱しています。
そして、２００５年には、広告領域（35類）で、商標登録まで取得しています。

『インターネットが普及し、誰でも容易に情報に触れることのできる現代においては、商品・サービスや広告に気づいたあと、気になることを消費者自ら掘り下げて調べたり、仕入れた情報を発信して他の人々と共有したりする「能動的な情報接触」が極めて盛んになってきている。つまり、企業（送り手）から消費者（受け手）に情報が伝わる流れ以外に消費者自身によるＳｅａｒｃｈ（情報収集）とＳｈａｒｅ（情報共有）という２つの特徴的な行動が購入を決定する要因になってきているのである。』（クロスイッチ　電通クロスメディア開発プロジェクトチーム著　ダイアモンド社）

「Ａ」－Ａｔｔｅｎｔｉｏｎ　　（認知）
「Ｉ」－Ｉｎｔｅｒｅｓｔ　　　　（関心）
「Ｓ」－Ｓｅａｒｃｈ　　　（情報収集）
「Ａ」－Ａｃｔｉｏｎ　　　　（購入）
「Ｓ」－Ｓｈａｒｅ　　　　（情報共有）

提唱されて、８年以上になるので、「Ａ　Ｉ　Ｓ　Ａ　Ｓ」を耳にした人は少なくないと思います。しかし「Ａ　Ｉ　Ｄ　Ｍ　Ａ」から「Ａ　Ｉ　Ｓ　Ａ　Ｓ」の劇的ともいえる構造変化の本質的な理解がされているかと言えば、かなり怪しくなってきます。

今日、消費者が、「関心」を持って、購入するかどうかと思ったとき、まず、やることは、Ｓｅａｒｃｈ（情報収集）です。
その時重要なのは、消費者が、Ｓｅａｒｃｈする時、情報源として、想起されるのか、言い換えれば、情報源としてあてにされているのかということです。
そして、実際に、Ｓｅａｒｃｈされたときに、期待された以上の情報を提供できることが極めて重要です。下手をすれば、失望を増幅してしまいます。

それにしては、お茶を濁す程度のホームページが多数散見されます。むしろ、イメージの低下を招いてしまいます。